Docker Desktopの有料化が発表されたので対象かどうか確認した

PCを一新したのでDocker Desktopをインストールしたいがその前に、Docker Desktopの有料化が発表されたニュースが賑わっていました。 自分も有料化の対象かどうか確認しておく。

有料化の影響

2021年8月31日にDocker Desktopが有料化が発表されました。

Docker is Updating and Extending Our Product Subscriptions - docker.com

有料化の対象

有料化の対象は、引用の引用になってしまうがPublickeyの翻訳がわかりやすい。

Docker Desktop remains free for small businesses (fewer than 250 employees AND less than $10 million in annual revenue), personal use, education, and non-commercial open source projects.

Docker Desktopは、スモールビジネス(従業員数250名未満かつ年間売上高1000万ドル未満(訳注:1ドル110円換算で11億円))、個人利用、教育機関、非商用のオープンソースプロジェクトであれば、引き続き無料でご利用いただけます。
Docker Desktopが有料化へ、ただし250人未満 ... - Publickey

今の所属は従業員数40名くらいで売上も10億以下のベンチャーに勤めているため、有料化の対象ではないようだ。

記事によるとプロの開発者の55%が毎日職場でDockerを利用しており、開発者の急速な世界的成長(2030年までに推定4500万人)に対しても持続的にDcokerを無料で利用できるようしていくためとある。

ビジネスサブスクリプションでは大規模にDockerを利用している組織全体の管理とセキュリティを可能にします。 ローカルリソースと外部サービスへのアクセスを管理することやDocker開発環境を大規模に管理することを提供してくれる。

Dockerはとても便利で好きなシステムだから、有料化には賛成でもっと利用者を増やして行って発展して欲しい。

Pricing & Subscriptions - docker.com

猶予期間

While the effective date of these terms is August 31, 2021, there is a grace period until January 31, 2022 for those that require a paid subscription to use Docker Desktop.

[Deepl翻訳]
本規約の発効日は2021年8月31日ですが、Docker Desktopの利用に有料サブスクリプションが必要な方には、2022年1月31日までの猶予期間が設けられています。
Docker is Updating and Extending Our Product Subscriptions - docker.com

有料化の対象であっても2022年1月31日までの猶予期間がありました。

おわり

もし有料化の対象だったとしたら(代替も探すだろうが)お金を払っても使いたい。開発環境の構築はDockerが一番楽で切り替えやすい。 転職などで組織が変わったりProのサービスを使いたくなったらサブスクリプションする。

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すずろく/suzu6

札幌にいるWEBアプリのエンジニア。最近はテストをもっと書きたい。

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